Instagramストーリーズに「ショッピング機能」が追加 ワンタップで商品詳細ページへ誘導可能に

ショッピング機能の追加

 Instagramは、今年6月よりフィード投稿において提供していた「ショッピング機能」を、Instagramストーリーズにも拡大した。これにより、ストーリーズ上に表示されるショッピングバッグのアイコンがついたタグをタップすると、Instagramアプリ内で商品の詳細が確認できるようになった。

Instagramストーリーズにおける「ショッピング機能」イメージ
Instagramストーリーズにおける「ショッピング機能」イメージ

 また今後、ショッピング機能を利用したフィード投稿を集め、それぞれの利用者にパーソナライズして表示する「ショッピングチャンネル」も、InstagramのExploreページ内に追加される予定だ。同チャンネルには、利用者がフォローしているアカウントのショッピング投稿が表示される。

「ショッピングチャンネル」イメージ

考察

 インスタグラムの利用者は20代~30代のおしゃれに敏感な人が利用する傾向である。実際にインスタグラムでファッションの参考にしたり、ファッション専門のアカウントもたくさんあり、インスタグラムでファッションの情報を容易に得ることができる。

 インスタグラム利用者の中で、アプリを起動してから一番最初にとこを見るという調査で、ストーリーが一番多かった。つまり、ストーリーでの広告は視聴率が高い。そして今回のサービスにおいてはストーリー上で気になる商品があれば、タップするだけでどんな商品か知ることができるので、調べるという手間がなくなる。

 しかし、ストーリーは時間が限られており、ユーザーの目を惹く写真でなければ簡単にスルーされてしまう。なので、写真の第一印象が非常に大切である。その第一印象を突破しない限り、商品詳細ページへ誘導できる可能性は上がってこないだろう。

さらにこの機能を追加したことにより、どの程度CVが上がっているのか、また商品詳細が出る商品はどの程度あるのか、そこは気になる点である。

 

https://markezine.jp/article/detail/29275

レモネード、「Instagram広告クリエイティブ制作プラン」の提供開始 インフルエンサーが写真提供

フォトジェニックなInstagram広告

 レモネードは、Instagram特化型インフルエンサーマーケティングプラットフォーム「INFLUENCER ONE(インフルエンサーワン)」に「Instagram広告クリエイティブ制作プラン」を追加した。インフルエンサーワンとはインフルエンサーの選定、依頼、関係性構築、パフォーマンス分析、コンテンツ管理など 全ての作業を1つの自動ツールで簡単に実施でき、作業効率をあげます。

 現在、Instagramへの広告に対するニーズは高まっている。その一方で、ユーザーが共感する写真コンテンツを閲覧している途中に宣伝色が強い広告が表示されるため、従来のバナー広告と同じ様なクリエイティブではユーザーの共感を得られず効果が悪いという課題が存在している。また、Instagramの企業アカウントの運用もニーズが高まっているが、フォトジェニックなコンテンツ制作が難しいという課題を抱える企業もある。

 これらの課題を解決するため、今回の新プランでは人気インスタグラマーの写真を提供。これにより、オーディエンスから高い共感を得られるフォトジェニックなInstagram広告、企業アカウント向け投稿コンテンツの制作を可能にする。

 

考察

 インスタグラムのユーザー数はTwitterFacebookよりは少ないが、利用者は年々伸びている。インスタグラムの投稿で欠かせないのがおしゃれ要素である。なのでインスタグラムの広告もおしゃれ要素が求められる。しかし、ユーザーの興味を惹く写真を載せることはなかなか難しい。

 なので、今回のサービスはよいサービスではないか。人気のインスタグラマーはファンが多く、ユーザーに好まれやすい、インスタ映えする写真を入手できるはず。

 つまり、よりインスタ映えする、興味を惹く写真を投稿することができるので、ハイクオリティーでユーザーの目を惹く広告を打つことが出来るだろう。さらに、写真提供者が人気インスタグラマーであれば、その人に宣伝をしてもらえれば、多くのファンの目に触れる機会が増えるので、インプレッションやエンゲージメントが伸びる。なので、認知向上、ブランディングにつながる。

 しかし、おしゃれな写真を載せても商品とかけ離れては意味がない。そのためにインスタグラマーとの交渉してより効果的な写真を載せることが大事である。

 そして、ユーザーの目を惹く写真を載せることはすごく重要だが、文章などの広告全体のところを疎かにしてはユーザーに興味を持ってもらえる広告にはならない。写真だけに捉われず、ユーザーに興味を持ってもらえるような広告を打っていくことが大前提である。

 

https://markezine.jp/article/detail/28016

リテンションマーケティングを実現!GMOデジタルラボ、店舗向けに「アプリ制作サービス」を開始

GMOおみせアプリマネジメント」の提供

 GMOおみせアプリマネジメントは、GMOデジタルラボが制作した店舗オリジナルのアプリを通じて、ユーザーの行動を分析・可視化し、最適なタイミングでクーポンや情報を発信。リピート促進や、休眠顧客の活性化を図るもの。

 アプリの起動や来店、ニュースやクーポンなどの開封、スタンプの利用など、ユーザーの各種行動データを、ダッシュボードでグラフ表示することができる。アプリ運用で重要なKPIとなる、リピーター率、クーポン利用率、ニュース開封率などをグラフとして可視化することで、行動分析に基づいた施策を打つことが可能になる。

 

考察

 ユーザーの最適なタイミングに発信できることはかなりCVアップにつながるであろう。CVを獲得する場合、自社のことを認知している既存顧客は獲得が十分見込める。その顧客がアプリの起動やニュース開封をするということは現在自社の店舗に興味が向いている時である。そのタイミングに発信できるということは興味を持ってもらえる可能性が非常に高い。

さらにクーポン情報に対する自社の嫌悪感も改善される。そこで興味を持ってもらったり、CVを獲得することが出来れば、離反顧客を減らすことや一人ひとりに合わせたアプローチで顧客満足度もアップするだろう。

そうすれば自社のファンが増え、自社の売り上げや新商品発売の際にも多くのCVをもたらしてくれるだろう。

 新規顧客を増やしていくことも大切だが、既存顧客も満足度をあげて自社のファンを増やしていくこと、離さないことは非常に価値あるものになり、自社の宝物になっていく。

 

https://markezine.jp/article/detail/29263

 

Amazon、モバイルアプリの新機能「Amazonスマイルコード」を発表

Amazonスマイルコード

Amazon.co.jp(以下、Amazon)は、Amazonのショッピングアプリで利用できるAmazon独自のコード「Amazonスマイルコード」を発表した。

 ユーザーは、雑誌、パンフレット、新聞、イベントポスターなどの各種出版物や媒体上に表示された「Amazonスマイルコード」を、Amazonショッピングアプリのスマイルコードスキャナーでスキャンすると、簡単にAmazon上の商品詳細ページにアクセスすることができる。

 また、出版社は雑誌などの出版物に「Amazonスマイルコード」を商品の紹介と共に掲載することで、Amazonでの新しいビジネス機会を得ることができる。

 

考察

 とても効果的な手法である。雑誌で気になる商品について調べる場合、わざわざ検索エンジンで検索し、自分でどのような商品か調べ、商品が売っているサイトを調べて購入しなければいけない。しかし、スマイルコードをスキャンすることで、これらの手間がかからなくなる。スキャン一つで商品について知ることができ、そのまま購入することができる。商品知識から購入までスキャンひとつで行うことができる。それでアマゾンの利用者増加やアマゾンサイトからの離脱率が改善されるのではないか。

 しかし、スマイルコードを載せることで出版社はどのくらいの収益を得ることができるのかは気になるところだ。

 

https://markezine.jp/article/detail/28796

レストラン検索から決済までがアプリで完結!ぐるなび、Alipayとアクワイアリング契約締結

中国モバイル決済サービス「Alipay」と契約

 ぐるなびは、中国のモバイル決済サービス「Alipay(アリペイ)」とアクワイアリング契約を締結。Alipayでのモバイル実店舗決済とアプリ内で飲食店の情報を掲載するサービスを2018年夏から開始する。これにより、ぐるなび加盟店では、Alipayの決済サービス導入とアプリ内での飲食店の情報発信が可能に。飲食店側には訪日中国人旅行者の来店のきっかけ作りが可能となるメリットがあるほか、訪日中国人旅行者は、日本の飲食店の検索から決済までをアプリで行えるようになる。

 同社はこれまで、「ぐるなび外国語版」において、訪日中国人旅行者に向けた多言語レストラン予約サービスを提供してきた。今後は、Alipayを活用することで、訪日中国人旅行者の利便性の向上と飲食店の情報発信や販促支援など、送客から決済までの一環した業務支援サービスを提供していく。

Alipay(アリペイ)」

中国アリババグループAlipayは、タオバオをはじめとしたネットショップサイトで利用される、中国モバ現時点で中国の消費者に最も親しまれていると言えるモバイルペイメントアプリであり、中国からのインバウンド客の獲得はもちろん、中国向けの越境ECに欠かせない決済手段です。。イルペイメント業界で約54%のシェアを占める世界最大の第三者決済です。

 

考察

 今後このようなサービスは増加していくと考えられる。飲食店に限らず、支払いで現金を使わないキャッシュレス化が進んでいます。日本でのキャッシュレス決済に比率は2025年には37.9%になると予想されています。現在でも現金を使えない飲食店も出てきています(https://www.nikkei.com/article/DGXMZO22984010R01C17A1000000/)

 中国モバイル決済の大手であるAlipayと提携することで、予約から決済までがスムーズに行えるだけでなく、中国人旅行者やその他外国人旅行者が気軽に旅行を楽しむことができる。また売り上げの確認や客層をすばやく確認することができるので業務を効率化できる。

 このように外国人が旅行しやすい仕組みにすることで今後も旅行客は増加していくだろう。さらにぐるなびは今後、あらゆるニーズにあわせた決済サービスを順次提供していくそうだ。日本は他国と比べてまだキャッシュレス化が進んでいないので、ここはひとつ課題にはなるであろう。

 

https://markezine.jp/article/detail/28669

動画視聴時の表情からユーザーの感情をAIで分析!「GlassView Emotion」がリリース

AIを用いた顔認識技術

  動画広告配信ソリューションを提供するGlassView(グラスビュー)は、RealEyes(リアルアイズ)のAIを用いた顔認識技術を活用し、視聴者の表情から「感情」を測定する動画広告配信サービス「GlassView Emotion(グラスビュー エモーション)」の提供を開始した。

表情から感情を分析し、ダッシュボード上で動きを確認できる
表情から感情を分析し、ダッシュボード上で動きを確認できる

 同サービスでは、動画広告を見ている視聴者の一つひとつの微細な顔の動作を、基本的な感情指標である「喜び」「驚き」「混乱」「悲しみ」「嫌悪」「恐れ」に分類。その結果をほぼリアルタイムでダッシュボードに反映する。これにより、これまで定性的な目視やアンケートでしか確認できなかった「動画のどの瞬間に一番いい反応をしているか」といったことを、定量的に把握することが可能になる。

 同サービスを活用することで、広告主は動画広告に対する受容セグメント(地域別、性別、年齢別)の発見や、ターゲティングの最適化、動画広告クリエイティブのA/Bテストなどを行うことができる。

 すでに米LGエレクトロニクス社や、カリフォルニア州ロザンゼルスの観光プロモーションにおいて活用されており、高い効果を出している。

 

考察

 動画により、視聴者の感情を把握できることは効果的であると考えられる。視聴者が動画のどこに惹かれていて、どこに興味を持っているのかが分かれば改善がとてもしやすい。また、この動画はどのような層のユーザーに興味を持ってもらえるのか。また、どのような層に向いている動画なのかがわかる。よりそのユーザーに合った、興味を持ってもらえる動画を作ることができるので、ブランディングやCV獲得に大きく貢献するだろう。さらにターゲットがより明確に定まり、ABテストも行えるのでより洗練された動画ができるだろう。

 アメリカではすでに高い効果を出しており、日本に広まっていく可能性も十分考えられる。このサービスが日本で広まれば、動画広告はさらに重要視されていくだろう。

 しかし、どこまで正確に感情を読み取ることができるのか。また、どの商品の動画でも効果を出せるのかなどは重要な点である。今後動画広告において影響力をもつサービスになるのか注目していきたい。

 

https://markezine.jp/article/detail/28898

電通等、動画媒体・コンテンツを厳選した「Premium Viewインストリーム動画広告」の提供を開始

 電通電通デジタル、サイバー・コミュニケーションズのグループ3社は、インストリーム動画広告においてプレミアムな媒体とコンテンツのみを配信対象とするインストリーム運用型広告サービス「Premium Viewインストリーム動画広告」の提供を開始した。

 同サービスでは、広告掲載先をプレミアム媒体に厳選。掲出する動画コンテンツを広告主によって厳しく管理されたものに限定することで、アドフラウドやブランドセーフティといったネット広告における価値既存の問題を克服する。

 また、広告の掲出先となる媒体は民放のキャッチアップ配信やプレミアムな媒体を保有する企業のみ。今回連携した企業は、毎日放送テレビ朝日朝日放送テレビ関西テレビGYAOの5社だ。

 コンテンツの取り扱いについては、有力な媒体社によって管理された動画コンテンツであること(ユーザー投稿型の動画ではないこと)、適法であること(違法なアップロード動画ではなく、著作権・肖像権などの処理がなされていること)の2つの条件がある。

 

WEBでの広告が広まったことにより、様々な問題が発生している。

 アドフラウド問題とは、コンピューターによる成果の水増しや、ディスプレイ広告でインプレッションを不正に発生させ広告費をだまし取る行為である。

 ブランドセーフティは広告出稿が原因で、ブランドや企業のイメージを壊してしまうこと。

WEB広告が広まったことで、このような問題が起きている。ターゲティング広告は特定のユーザーにピンポイントで広告ができるので効果的である。それが難しい環境になってくると広告の幅が狭まってしまう。今回のサービスの提供によって、より安全にそして特定のサイトでのこういった問題が解決される。さらに今回のサービスで厳選されたより良いものを提供することができる。

広告は世に良いサービスを提供するためのものである。こういった問題が解決され、よいクリエイティブなものが世に出回るようにしていくべきである。

 

https://markezine.jp/article/detail/29206